関連ニュース

  • 2014/05/01
  • 岐阜県
  • 新規会員様ご紹介キャンペーン
  • 平成26年5月1日より期間限定で、補充会員を新規に募集いたします。
    【募集期間】
    平成26年5月1日 ~ 平成26年12月31日
    【募集内容】
    ■正会員: 416,000円
    ■平日会員 233,000円
    現会員が新規会員を紹介した場合、紹介会員に正会員5万円、平日会員3万円のキャッシュバック[恵那峡カントリークラブ利用券]を進呈。
    ※期間中は、通常の会員権の名義変更は停止します。
    但し、相続、法人内の名義変更及び特別会員制度での名義変更は受け付ける。
  • 2013/03/15
  • 岐阜県
  • 新規会員募集と名義書換停止について
  • 平成25年5月1日より期間限定で、補充会員を新規に募集いたします。
    【募集期間】
    平成25年5月1日 ~ 平成25年12月31日
    【募集内容】
    ■正会員: 410,000円
    ■平日会員 230,000円
    ※期間中は、通常の会員権の名義変更は停止します。
    但し、相続、法人内の名義変更及び特別会員制度での名義変更は受け付ける。
  • 2012/07/02
  • 岐阜県
  • 新規募集につき名義書換を一時停止
  • 【名義書換停止期間】
    平成24年7月1日 ~ 12月31日まで
    【停止理由】
    新規会員の募集の為
    ※相続・法人内の名義変更は通常通り。
    【新規会員募集内容】
    ■正会員 397,500円(名変料・消費税込)
    ■平日会員 198.500円(名変料・消費税込)
  • 2012/04/03
  • 岐阜県
  • 名義変更料特別価格キャンペーン期間を延長
  • 平成24年3月31日までの特別名義変更料減額キャンペーンを、更に3カ月間延長いたしました。
    【記念キャンペーン期間】
    平成23年10月1日~平成24年6月30日
    【名義書換料】
    ■正会員 525,000円 → 157,500円(消費税込)
    ■平日会員 262,500円 → 78,750円(消費税込)
    ■法人正会員[同一法人内] 262,500円 → 78,750円(消費税込)
    ■法人平日会員[同一法人内] 131,250円 → 39,375円(消費税込)
    ■正会員一親等及び配偶者 262,500円 → 78,750円(消費税込)
    ■平日会員一親等及び配偶者 131,250円 → 39,375円(消費税込)
    ※特別会員制度も引き続き継続し、名義変更料は上記の通りです。
  • 2011/09/21
  • 岐阜県
  • 名義変更料特別価格キャンペーン
  • 下記の通り特別名義変更料を期間限定にて実施します。
    【記念キャンペーン期間】
    平成23年10月1日~平成24年3月31日
    【名義書換料】
    ■正会員 525,000円 → 157,500円(消費税込)
    ■平日会員 262,500円 → 78,750円(消費税込)
    ■法人正会員[同一法人内] 262,500円 → 78,750円(消費税込)
    ■法人平日会員[同一法人内] 131,250円 → 39,375円(消費税込)
    ■正会員一親等及び配偶者 262,500円 → 78,750円(消費税込)
    ■平日会員一親等及び配偶者 131,250円 → 39,375円(消費税込)
    ※特別会員制度も引き続き継続し、名義変更料は上記の通りです。
  • 2010/07/01
  • 岐阜県
  • 名義変更料減額キャンペーン続行
  • 減額キャンペーンを更に3ヶ月間(平成22年6月30日迄)延長を実施していた名義変更料特別キャンペーンを、 加盟した南グループの創業50周年記念の名義書換料特別キャンペーンを再度実施いたします。 【創業50周年記念キャンペーン期間】
    平成22年7月1日 ~ 平成23年3月31日
    【名義書換料】
    ■正会員    525,000円 → 315,000円(消費税込)
    ※特別会員   210,000円(消費税込)
    ■平日会員   262,500円 → 157,500円(消費税込)
    ※特別会員   105,000円(消費税込)
    注意)特別会員の条件 在籍8年を越える満70歳以上 ⇒ 在籍8年を越える満65歳以上に変更
  • 2010/03/10
  • 岐阜県
  • 名義書換料キャンペーン延長
  • 恵那峡カントリークラブは、既報していた減額キャンペーンを更に3ヶ月間(平成22年6月30日迄)の延長を決めました。